４年以内にマグニチュード（Ｍ）７級の直下型地震が７０％の確率で首都圏を襲うとして、東京大学地震研究所の平田直教授（観測地震学）らのチームが試算した値が、サンプルとして使用する地震のデータを広げた結果、４年以内の確率は５０％以下に落ちると発表されました。
首都直下型“５０％以下”に修正されたワケ – 政治・社会 – ZAKZAK
「Ｍ７級が４年以内に７０％」と聞くと、そんな騒動になるのもやむをえない面もあるが、東大地震研の平田氏らのチームが再計算したところ、４年以内で５０％以下、３０年以内では８３％以下になったという。
そもそも７０％の根拠は、昨年３月１１日から９月１０日に首都圏で約３５０回発生したＭ３以上の地震を元にしたためで、これを１２月３１日までに期間を広げて再計算したところ、Ｍ３以上の地震が減っていることから、修正値になったとしている。
これに先立ち、京都大学防災研究所の遠田晋次准教授らが今年１月２１日までに起きた地震を踏まえて計算した結果では、５年以内に２８％、３０年以内に６４％とより低い値を出していた。
そもそも衝撃的に紹介された数値は、以前から発表されていたもので、古い情報が一人歩きしていたもののようです。
いずれにしても、地震の脅威が存在することにかわりはありません。
いざという時に備えて、できるだけの準備をしておきましょう。
