中日新聞で、名古屋大学の減災連携研究センター・隈本邦彦客員教授の「教訓正しく伝えよ」という記事が掲載されています。
中日新聞:教訓正しく伝えよ 名古屋大減災連携研究センター・隈本邦彦客員教授:東海エリア地震情報(CHUNICHI Web)
世界でマグニチュード（Ｍ）４以上の地震が起きた震源分布図を見ると、どの先進国の首都も分布上にはない。日本だけは分布の点に隠され、列島の形が見えないぐらい（地図参照）。Ｍ９規模の地震は過去５０年間に５回。決まって、この分布上で起きた。東日本大震災も「想定外」だったとは言えない。
「教訓を学び、事態に備える人が生き残れる。」という隅本客員教授。「日本人にとって一時間目の授業は阪神大震災、２時間目が東日本大震災」だと表現しています。
日本でおきたこの経験から、これからの防災・減災をしっかり考えていかなければならないと考えさせられる記事です。ぜひ、ご一読を。
今年は、愛知・岐阜両県を中心に7千人を超える犠牲者を出した「濃尾地震」の発生から120年目にあたるそうです。
名古屋大学にて、濃尾地震がその後の日本社会に与えたインパクトや教訓を振り返り、今後の地震活動期における地震被害軽減に生かすことを目的としたシンポジウムが開催されます。
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名古屋大学が2010年12月に立ち上げた、減災連携研究センターのサイトをご紹介します。
安全安心宣言
東海、東南海、南海地震や、豪雨・台風などの自然災害による被害を最小限に抑えるための中京圏の連携・減災プロジェクトです。
この名古屋大学の減災連携研究センターは、東海地方で警戒が呼びかけられている東海、東南海、南海の3連動地震などによる巨大災害や、近年頻発している風水害に対する中京圏の連携・減災を考えていくプロジェクトだそうです。
産官学民の様々な地域密着型の連携をとっていくことにより、災害発生時の被害を軽減していくための戦略について、研究や人材育成などを通じて構築していくことを目指しているとのこと。
現時点では、中京地域で開催される、セミナー、シンポジウムなどの情報が多数発信されています。