首都直下型地震に備え、通信各社で新システムの実効性の実証が進んでいます。
首都直下型などに備え防災訓練 通信各社、新システムの実効性検証 – SankeiBiz（サンケイビズ）
大手通信事業者が、首都直下地震や東南海地震を想定した全社的な災害対策訓練を相次いで実施する。間もなく東日本大震災から１年を迎えることから、巨大災害時の通信確保や安否確認を訓練し、新たな災害対策システムの実効性も確かめる。
ＮＴＴ東日本は２０日、震度６弱以上の地震発生時に、各地の通信ビルから指示を待たずに移動電源車と衛星通信搭載車が首都圏に集まる「自動参集システム」のシミュレーションを行う。東京湾北部でマグニチュード（Ｍ）７．３の地震が発生したとの想定だ。
大震災では重要拠点の通信ビルが停電によって通信が途絶えたことから、電源確保を優先して首都圏の通信途絶を回避する仕組みを確認。実際には車両は走らせないが、本社の災害対策室を中心に電話会議で配備状況などをチェック。通信確保状況や社員の安否確認を行う。
ＫＤＤＩは２１日、全国５０拠点に配備したインマルサットの衛星携帯電話「ＢＧＡＮ（ビーガン）」を初めて全国規模で稼働させ、クラウドを活用したシステムで情報共有などの機能を確認する。被害状況や訓練の詳細を社員に知らせないブラインド方式で緊急時の対応に備えるという。
ＮＴＴドコモは２４日、東南海地震に備えて全社的な被害確認、通信確保のシステム状況を確認する。ソフトバンクも全社的な訓練を３月上旬に実施する予定だ。
各地でこのような訓練を実施して、もしもの場合に備えて欲しいものです。
