大垣共立銀行が主催するセミナーの情報です。今回のセミナーでは、名古屋大学減災連携研究センター等の教授を講師に迎え、将来、東海地方で発生が予想されている巨大地震にどう備えるかについての解説するという内容になっています。
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中日新聞で、名古屋大学の減災連携研究センター・隈本邦彦客員教授の「教訓正しく伝えよ」という記事が掲載されています。

中日新聞:教訓正しく伝えよ　名古屋大減災連携研究センター・隈本邦彦客員教授:東海エリア地震情報(CHUNICHI Web)

　世界でマグニチュード（Ｍ）４以上の地震が起きた震源分布図を見ると、どの先進国の首都も分布上にはない。日本だけは分布の点に隠され、列島の形が見えないぐらい（地図参照）。Ｍ９規模の地震は過去５０年間に５回。決まって、この分布上で起きた。東日本大震災も「想定外」だったとは言えない。

「教訓を学び、事態に備える人が生き残れる。」という隅本客員教授。「日本人にとって一時間目の授業は阪神大震災、２時間目が東日本大震災」だと表現しています。

日本でおきたこの経験から、これからの防災・減災をしっかり考えていかなければならないと考えさせられる記事です。ぜひ、ご一読を。